会社を運営する為に必要な機能を強引に短縮したり、削除しながら機能させて・・

会社の成長に伴い問題となるのが、組織の機能であり、それを形にする組織形態である。中小企業は片肺企業である。本来、会社を運営する為に必要な機能を強引に短縮したり、削除しながら機能させているからだ。勿論そこには人が、能力的、数的にも不足するから兼任主義にならざるを得ない状況がある。改めて会社を運営に必要な機能を紹介する。
その上で自社の組織機能と照らし合わせ、規模が成長にするにつれ、どの機能を専任化しなければならないかをご理解してほしい。
 
■中小企業の基本機能
中小企業の基本機能は①全体調整機能（社長）②販売機能③生産機能④財務機能である。最もシンプル、かつ最低必要な機能を集めた単純な組織形態である。指揮官（社長）が居て、戦車部隊（営業機能）と武器づくり部隊（製造機能）があり、兵糧米づくり部隊（財務機能）があれば戦闘は出来る。この組織形態で年商３０億までは大丈夫である。
 
■年商30億を超えると必要になる機能
しかし前線が３０億を超え拡大すれば、基本機能のみから第１弾専任化機能が必要になる。それは⑤役員会（経営部門）⑥物流機能⑦仕入調達機能⑧人事機能である。前線拡大に伴い、各前線での指揮官は必要になるし、戦車部隊（営業機能）が兼任で物流機能をやっていても効率が悪くなり戦えなくなる。だから歩兵部隊（物流機能）が専任で必要になる。この組織形態で年商５０億までは大丈夫である。
 
■年商50億を超えると必要になる機能
 
そして前線が５０億を超え、１００億企業になれば、第２弾専任化機能が必要になる。その特徴は本部機能である。
前線の戦いが拡大すると戦う為の全体調整と細部の調整機能を入れないとバラバラになる。部隊は動くがチグハグさが目立ち、思うように効果が上がらない。
そこで必要になるのが、全体調整機能の⑨経営本部機能、拡大した前線を調整する各部署の本部機能である。これは⑩営業本部機能⑪生産本部機能⑫管理本部機能であり、必要性に応じ、その機能を入れていく。
 
■年商100億を超えると必要になる機能
 
そして前線が１００億企業を超えれば、第３弾専任化機能が必要になる。
それは⑬経営企画室⑭マーケテイング機能⑮商品開発機能⑯情報システム機能である。戦いに勝つ為の新兵器を武器づくり部隊（製造機能）が兼任で作っていても限界がある。やはり専任の研究チーム（商品開発機能）が必要になるし、特殊部隊（経営企画室）、偵察部隊（マーケテイング機能）が機能しないと拡大して前線で戦うのは無理である。
つまり、規模の拡大と共に必要な機能を専任化させる事が求められる。